信濃國 大御食ノ社に伝わる神代文字で書かれた「美しの杜社伝記」を解明してます。
by 史郎
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靖國神社参拝を希望したブッシュ大統領。

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産経新聞が26日10時半に「安倍首相、きょう靖国参拝 政権1年、就任後初」と伝えたとき、私はツイッターで、
【私は断固、支持します。→ 安倍首相、きょう靖国参拝 政権1年、就任後初 - MSN産経ニュース】
と、発信しました。

その後案の定、中国・韓国が反応を示しました。
当然それらは想定の範囲です。

しかし安倍首相の靖国参拝からわずか数時間で、在日米国大使館が、参拝について公式に「失望」=disappointed を表明しました。

それもある程度予想はされました。
なぜなら12月12日、バイデン副大統領から電話で「参拝しないよう」忠告されていたからです。

これが、中国マネーに染まった米民主党オバマ政権の正体で、『弱い日本』を管理したいのです。

クリントン氏の中国マネーは、あまりにも有名です。

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しかし、2002年の2月、当時のブッシュ大統領(共和党)は、来日時の靖國神社への参拝を希望し、日本政府へ打診していたという事実があります。

ブッシュ側の靖國参拝希望は、「対等な同盟国となるべき日本の主権を尊重し、日本の英霊へ敬意を表する」という意昧合いと、「ともに中共と闘おう」という意志表示の現れに他ならなかった。

しかし残念なことに中共の顔色をうかがう外務省チャイナスクールや親中派政治家のせいでブッシュの靖國参拝は結局見送られるに至った。

この靖國参拝をブッシュに強く進言したのはアーミテージ国務副長官だが、共和党政権のこの「友情」を自ら辞退した馬鹿な日本の姿を見て中共はさぞや大喜びしたことであろう。

結局それでも、ブッシュ大統領は、明治神宮の昇殿参拝をした。

もしもあのときブッシュ大統領の靖国参拝が実現していたならば、アメリカの対日歴史観にケジメがついていて、歴史認識問題がここまでこじれることはなかった。

米国の日本への敬意と謝罪の意を示し、開戦時の日本の立場を理解し、自衛のための戦争であったことを認めるきっかけとなったはずです。

そして日本人が、A項(級ではない)戦犯に対して再考し、自虐史観から目覚めることができたはずだ。

共和党は、『強い日本』を待望しています。



米国の大手メディアは、例えばニューヨークタイムズ東京支局が朝日新聞社の中にいるように、左翼です。

いまのオバマ民主党政権の立ち位置も、同じです。

だから、中国を害する靖国参拝を非難したり、従軍慰安婦の像が建てられます。



アメリカの国内事情を知ることは、日本を知ることにもなります。

深田匠氏著の『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』によると、


過去においては共和党レーガン大統領、そして民主党ではありながらも珍しく親日派であったカーター大統領が、明治神宮に参拝している。

これはGHQの発した「神道禁止令」を明確に撤回、否定した行動である。

50有余年の時代が過ぎて世界情勢の変化に伴い、GHQがつくった対日政策は崩壊を起こし始めているのだ。

そしてそれは、共和党がニューディーラーのつくった日本の「戦後体制」も含めての戦後世界秩序を一新しようとする大局的な動きとも連動している。

ブッシュは単に気まぐれから靖國参拝を望んだのではなく、それは世界秩序再編の一環として、歴史カードで中共に叩かれ続ける日本の「戦後体制」の一新をも狙った政治的行動であったのだ。


今回の靖国参拝は、文字通り日本を取り戻す参拝でもありました。






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by hansaki460 | 2013-12-28 06:39 | 一般 | Comments(0)

仮想通貨『ビットコイン』が、バブって弾けた!

放射性物質拡散予報図はこちらです
http://taikiosen.blogspot.jp/


12月 5日に 1 ビットコイン(以下BTC)= 1240ドルの高値をつけた後、取引価格が急落し、7日午後には一時 1 BTC = 576ドルの 最安値を付けた。



ネット上の仮想通貨「ビットコイン」は、2009年に「ナカモト・サトシ」という 正体不明の人物によって投稿された論文に基づいて、2009年に運用が開始されたという。

ビットコインは 通貨の一種で、中央銀行のような中央機関は存在せず、しかし だんだん発行量は少なくなるように制御しており、2014年ころに一杯になるという。

発行量の上限があると言うことで、だから 従来の中央銀行制のような通貨コントロールができない ということのようだ。

しかし このシステムは、善意の参加者が多数いることが前提となっており、オープンソース、かつ分散型なのに、システムが保証される という不思議さがはじめからあった。


創立者の意図は、人の恣意的なコントロールを避けたい ということ だった。

しかし発行量が限られているのに 使う人は増えるから、価値が上がる可能性があった。

価値が上がる可能性があった以上、善意の参加者は当初から存在せず、投機に使われた。。

だから、わずか 2カ月あまりで取引価格が 10倍以上に急騰し、時価総額にして 1兆5000億円にも達した。


ところが、この 3日間で状況は一変し、3日間のうちに半額以下になってしまった。

12月 5日に 1 BTC=1240ドルの高値をつけた後、取引価格が急落し、7日午後には一時 1 BTC = 576ドルの最安値を付けたのだ。

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     12月 7日のチャート

そもそも ビットコインは、「暗号通貨(暗号に依存する通貨)」と呼び、「どこの政府にも属さず、規制も受けない」という 創設の理念ではあったが、通貨である以上 いつかは規制をされるだろうというリスクは、はじめから存在していた。

はたして、2013年8月8日、米国テキサス州の連邦裁判所は、「ビットコインは通貨であり、従って 米ドルや金と同じように規制されるべきである」と宣告したのだった。

だからここで リスクは顕在化していたのだけれど、それでも 10月からのビットコイン相場を引っ張ったのは 中国の個人投資家たちだった。

中国では 10月14日に ネットサービス大手の『百度』が ビットコイン決済に対応することを発表し、また テレビや新聞でも「ビットコインで家が建った」という 億万長者の誕生を報じ、まさに異常に盛り上がっり、世界の 3分の1 以上が、中国経由で売買されていると観測されていた。

皮肉なことに、暴落の引き金を引いたのは、中国の中央銀行である 中国人民銀行だった。

「ビットコインは通貨として市場で流通・使用することはできない」との通知を発し、『百度』もまた、ビットコインによる決済の停止を発表した。

結局、中国人投機家たちは投げ売りを始め、ビットコイン相場の暴落を招いた。


中国人が主導してきたビットコインバブルが、中国人民銀行によって弾けたのだ。



ビットコインは、単なる為替の一種に過ぎなかったのである。

だから、通貨は制御されない限り、「悪貨は良貨を駆逐する」ということは例外のない鉄則なのだ。







 
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by hansaki460 | 2013-12-08 19:48 | 一般 | Comments(1)